健康だからこそできるいい仕事
使用者は、採用試験のみでは個人の職場に対する適性や、仕事を行うための能力、勤務態度などを知ることはできません。
看護の仕事は、人命を左右する判断や処置を行うため緊張度が高く、夜勤や交代制勤務では身体に大きな負担がかかります。
このようなハードな労働が看護職の心身に大きな影響を及ぼし、不調や病欠、離職につながることもあります。
しかし、適切な対応をすればリスクを減らすことができます。職場での対策にどのようなものがあるかご紹介します。
患者さんへ安心・安全な看護を提供するためにも、あなたの体調管理と健康維持は大切です。
法的には、労働者も「自己安全義務」や「自己保健義務」を果たすことが求められています。
ここでは、看護職の心身の健康に影響を及ぼすものについて紹介します。
看護職の健康をおびやかすリスク
あなたの安全と健康を守る「労働安全衛生法」
安全な医療の提供は医療機関の責務です。個人の注意や努力はもちろん必要ですが、わずかなミスが大きな事故につながらないような体制づくりが重要です。
看護職が健康で安全に働くことができてはじめて、患者さんの安全が守られ、質の高い医療・看護を提供することができるのです。
職場における労働者の安全と健康を確保し、快適な職場環境の形成、すなわち労働災害を防止するための法律が「労働安全衛生法」です。
働き方改革関連法により「産業医・産業保健機能」と「長時間労働者に対する面接指導等」が強化されています。
- ● 労働安全衛生法の目的（労働安全衛生法 第1条・労働契約法 第5条）
この法律は、労働基準法とともに、労働災害防止基準の確立、責任体制の明確化および自主的活 動の促進の措置を講ずるなどにより、労働者の安全と健康を確保し、快適な職場環境の形成を促進 させることを目的としています。 - ● 事業者に求められる責務（労働安全衛生法 第3条）
この法律では、あなたが働く施設（事業者）は、労働災害防止のための最低基準を守るだけでなく、 快適な職場環境をつくることと労働条件を改善することを通して、労働者の安全と健康を確保しなけ ればいけないと定めています。 - ● 労働者にも求められる義務（労働安全衛生法 第4条）
この法律では、労働者も労働災害の防止に努め、施設（事業者）側が実施する労働災害の防止に関する措置に協力するよう定めています。
このほか、障害（補償）給付や遺族（補償）給付などの保険給付があります。労災保険給付の請求に関するご相談は、都道府県労働局・労働基準監督署、労災保険相談ダイヤルへ。
各職場ではガイドラインやマニュアルなどを作成し、労働災害の予防や発生直後の体制が整備されていますが、このような安全対策を講じていても、負傷や疾病をする場合もあります。そのような時は、労災保険が適用されます。